【2024年最新】副業可能な会社一覧（副業できる会社の調べ方も解説）｜カオスマップ付

厚生労働省のモデル就業規則の改定や副業制限に関する理由公表の方針表明により、副業を積極的に解禁する企業がかなり増え続けています。

リクルートの副業動向調査によると、5人に1人が副業をしていて、今後副業をする予定の人は2.5人に1人。

そうです、世の中は副業があたり前の時代になってきています。

このtotolaboの記事では、こんな疑問や悩みを解決すべく「副業可能な会社」をがっつり一覧でまとめました。

働き方改革の加速で副業可能な会社が一気に増加

副業解禁の背景は、政府が働き方改革の一つとして、行った以下施策が起爆剤となっています。

国としては、人手不足への対策や国民の生産性を上げて経済を強くすること。

また、個人の収入を上げることによる年金や増税への対策が主なところです。

個人も企業も「副業をあたり前」に考えないとヤバい時代に…

副業解禁の流れが一気に進んだ背景は、国のガイドラインが定められたことだけではありません。

個人と企業の両方の視点で少し解説します。

個人：「本業一本」だとリスクが急増

残念なお知らせですが、本業一本で楽して会社にぶら下がるのが難しい時代になりました。

理由は以下です。

これからの時代は、「個人で稼ぐスキル」を身に付けておかないと生き残れません。

企業：「副業禁止」だと優秀な人材が取れない

今の時代、副業OKにしてないと、なかなか優秀な人材の採用に苦戦します。

かなりネームバリューのある大手企業なのですが、それでも、人工知能やDX領域に強い人材を採用する時には、「副業OK」が条件に入ってくるケースがかなり多いです。

「副業禁止＝古臭い価値観の会社」って思われる時代でもあります。

副業可能な会社一覧（副業できる会社）

それではここから、副業を解禁している企業を紹介します。

副業解禁企業カオスマップ

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こちら、副業を解禁している大手企業は、162社です。

大手企業はお堅いイメージがありますが、副業OKの企業がかなり増えてきていますね。

上場企業（大手）と非上場企業（中小・ベンチャー）で、それぞれ分けて一覧を紹介します。

副業解禁企業一覧：上場企業（大手）

まずは上場企業（大手）から見ていきましょう。

業界毎にまとめて一覧にしています。

↑タップすると開きます

副業可能な会社一覧：非上場企業（中小・ベンチャー）

次に非上場企業（中小・ベンチャー）の一覧です。

こちらも、業界毎にまとめています。

↑タップすると開きます

ここまでで紹介した副業解禁企業をExcelで一覧にまとめています。

「こちら（副業解禁企業一覧）」から、ダウンロードできますので、よければご活用ください。

副業できる会社の調べ方・探し方

副業OKな会社を手っ取り早く見つける方法は、「転職サイトでの検索」もしくは「転職エージェントへの相談」です。

どの転職サイト・転職エージェントがおすすめかというと、いわずもがな求人数の多いサービスがおすすめですが、注意点があります。

それは、「求人数が多い転職サービス＝副業の求人数が多い転職サービス」ではないという点です。

求人数だけでみれば一番多いのはリクナビNEXTですが、以下のとおり副業求人数が最も多いのはdodaなんです。ダントツです。

転職サービス	「副業可」の求人数	「副業OK」の求人数
doda	2,436件	1,081件
リクナビNEXT	561件	564件
マイナビ転職	115件	906件
レバテックキャリア	629件	313件

ちなみに、IT・Web業界のエンジニアやクリエイターであれば、dodaよりもレバテックキャリアの方が副業可能な求人が多いです。

ちなみに、dodaでもレバテックキャリアでもそうですが、サービスサイトの中で副業可能な企業について検索することができますが、個人的にはキャリアアドバイザーと話をして自分に合った求人を提案してもらった方が良いです。

なぜなら、転職エージェントには非公開求人という隠れ優良求人があるからです。

副業できる会社を探す時は「フリーワード検索」を使うとよい

転職サイトは「副業OK」の検索項目がないものが多いです…。なので、フリーワード検索を使いましょう。

検索キーワードは、次の2つです。

※注意：「副業」のみで検索すると「副業禁止」までヒットしてしまうので、上記で検索しましょう。

お気に入り登録をしておくと後で便利です

転職サイトに登録すると、気になる企業をお気に入りに登録することができます。

副業OKな会社ってかなり多いので、ただ眺めているだけだと情報の洪水になります。なので、「副業OK」もしくは「副業可」の検索キーワードに加えて、企業に望む条件も設定して検索しましょう。

転職成功の鍵は転職エージェント選びにある

ちなみに、実際に転職活動を始めるとなると、非公開求人も含めて会社探しをしていった方が理想の会社に出会える可能性が高くなるので、質の高いアドバイザーがいる転職エージェントの利用は必要不可欠です。

今回、totolaboで転職者300名にアンケート調査をしたことで、満足度の高い転職エージェントが明らかになりました。この記事をご覧いただくと転職活動の成功確率がグッと上がりますよ。

関連記事：【転職者300人調査】評判の良いおすすめの転職エージェントをランキングで紹介

実際に「副業を解禁している企業」の割合

※マイナビ「働き方、副業・兼業に関するレポート（2020年）」をもとに作成

こちらマイナビのレポートに基づいた、副業を認めている会社の割合になります。

「現在副業を認めている」会社は、なんと49.6%にもなります。約半分ですね。

「将来的に認める」または「拡充する」企業は57%にものぼります。

副業解禁の企業メリット

副業を解禁している企業は以下のようなメリットを狙っています。

特に、採用競争力や社員の定着率向上をねらう企業が最も多い印象です。

自分の会社が副業を認めているか調べる方法

自分の会社が副業OKなのかどうか分からない場合は、就業規則を確認してみましょう。

就業規則は、労働者の労働条件等を詳細に記したルールブックです。

会社によっては副業の欄がないこともある

厚労省の「モデル就業規則」には最後の章に「副業・兼業」の欄があります。

多くの場合はモデル就業規則を参考にしているので、まずは目次をざっと見てみましょう。

目次にない場合は、以下の様な書き方の欄に記載されているケースが多いです。

また、「副業」ではなく「兼業」や「二重就業」といった言葉を使っている企業もあります。

「禁止」と書かれていても副業が認められるケースが多い

多くの企業の場合、就業規則に以下の様に記載していることが多いです。

会社の許可なく副業・兼業を行うことを禁止する。

裏返すと「会社の許可を取れば副業してよい」ということです。

副業/複業があたり前の時代が目の前に！どう生きればいいのか？

これからは「副業/複業」があたり前の時代になります。

その理由は、企業における労働時間が加速度的に下がる可能性が高いからです。

一昔前と比較した労働時間です。

世界的に労働時間は長い歴史の中で、ずっと下がり続けています。

労働時間が下がるとプライベートの時間が増えるので嬉しいですよね？

なぜなら、労働時間が下がるのと同時に、給与も下がるからです。

これからの時代、高度成長期とは違って給与が右肩上がりに増え続けるという”おいしい未来”はありません。

経済的に豊かな生活を送ろうと思うと、副業/複業が必須です。

副業/複業の時代はもう目の前に来ています。

まだそんなのだいぶ先の話でしょ？

って思うかもしれませんが、そう遠くない未来に、週休3日制が在宅勤務と同じくらいスタンダードになる日が訪れると思います。

私の予測では、遅くとも5年後くらいまでには。

週休3日制・週休4日制が近い将来普通になる理由は、次の3つです。

これまでは、

「本業一本でがっつり8～13H/日ほど働く」

というスタイルがあたり前でした。

これからは、

こんな働き方があたり前になります。

【未来への悲観は不要】副業/複業はメリットたっぷり。

こうした副業/複業へのシフトに対して漠然とした不安がありますよね？

でも、決して未来に悲観する必要はなくて、きちんと準備さえすれば未来は明るいです。

私の場合は、複業という働き方にシフトしてから、特に次のようなメリットがありました。

繰り返しになりますが、スキルシェアのプラットフォームやSNSが充実してきたことで、個人で稼ぎやすい環境にどんどん変化しています。

副業をどう始めてよいか分からないという方はこちらの記事を読んでみてください。失敗しない副業の始め方が分かります。

関連記事：サラリーマン(会社員)向け副業の始め方【5つのステップで詳しく解説】

副業に関するよくある質問（Q&A）

最後に、副業に関するよくある質問に対して回答していきます。

まとめ：副業可能な会社一覧

さて、今回は、副業を解禁している企業について、一覧でまとめて解説しました。

またこれからの環境変化を踏まえると、確実に副業/複業への一歩を踏み出しておいた方が吉です。

今後、今回紹介した企業の中でも、特に副業を積極的に推進している会社の情報を追記していきます。